まずは月給の「内訳」を見る

就活では「月給30万円」といった数字に目が行きやすいですが、まず確認したいのがその内訳です。たとえば、同じ月給30万円でも、「基本給30万円」の会社もあれば、「基本給25万円＋各種手当5万円」の会社もあります。

さらに、その5万円が住宅手当や資格手当なのか、固定残業代なのかによって意味は変わります。そのため、企業を比較するときは「月給はいくらか」だけではなく、基本給はいくらで、残りが何によって構成されているのかまで確認してみましょう。

基本給は昇給や賞与などの算定に関係する場合もあります。ただし、賞与や昇給の計算方法は企業によって異なるため、「基本給が高ければ必ず有利」と単純に判断するのではなく、それぞれの制度とあわせて見ることが大切です。

手当は金額だけでなく支給条件まで確認

求人票では、住宅手当、地域手当、資格手当、職務手当など、さまざまな手当が記載されています。ここで注意したいのが、記載されている手当を全員が同じ条件でもらえるとは限らないことです。

住宅手当であれば、「本人名義で賃貸契約をしている場合のみ」「会社から一定距離以内に住んでいる場合」「○歳まで」といった条件が設定されていることがあります。資格手当も、対象となる資格を取得して初めて支給される場合があります。地域手当であれば、配属先によって金額が変わることもあります。

「基本給25万円＋住宅手当3万円」と書かれていても、自分が住宅手当の対象外なら、想定していた給与と変わる可能性があります。また、手当によっては入社後ずっと支給されるものではありません。現在の月給だけでなく、誰が対象なのか、いつまで支給されるのかも確認しておくと、長期的な給与をイメージしやすくなります。

固定残業代が含まれていないかを見る

手当の中でも特に中身を確認したいのが、固定残業代です。たとえば「基本給24万円＋職務手当6万円」と書かれていて、その職務手当が「固定残業40時間分」として設定されているケースがあります。

固定残業代は名称にかかわらず、一定時間分の時間外労働などに対する割増賃金を定額で支払う仕組みです。固定残業代を採用する求人では、固定残業代を除いた基本給、何時間分の固定残業代としていくら含まれているのか、設定時間を超えた場合に追加で割増賃金を支払うことなどを明示することが求められています。

そのため、「○○手当」とだけ見て判断せず、募集要項の注記まで確認してみましょう。また、固定残業40時間分と書かれているからといって、毎月必ず40時間残業するという意味ではありません。

ただし、40時間など比較的長い時間が設定されている場合は、実際の平均残業時間はどの程度なのか、固定残業時間を超える月はどのくらいあるのかを確認する材料にはなります。固定残業時間を超えた分について追加で支給されることも確認しておきたいポイントです。

※マメ知識：月給が高い会社は細部まで確認を

中には、月給42万円・固定残業80時間分という企業もあります。一方、月給32万円・残業代別途支給の会社でも40時間残業すれば、残業代を含めて単純計算で約42万円になります。固定残業代込みの月給だけで比べず、同じくらい働いた場合にいくらになるかまで考えると、給与の見え方が変わります。

月給ではなく賞与を含めた年収でも比較する

企業同士の給与を比べるなら、月給だけでなく年間ではどのくらいになるのかも考えてみましょう。企業によっては、賞与を少なくしたり、賞与を設けなかったりする代わりに、毎月の給与を高めに設定している場合があります。

たとえば、月給30万円・賞与なしの会社であれば、単純計算では年間360万円です。一方、月給26万円の会社でも、仮に賞与が年間4か月分支給されれば、単純計算では年間416万円になります。

求人票だけを見ると月給30万円の会社の方が高く見えても、年間で見ると逆転するケースがあるということです。もちろん、賞与は必ず毎年同じ金額が支給されるとは限りません。会社の業績や個人の評価によって増減する企業もあります。

そのため、「賞与年2回」という回数だけではなく、過去の支給実績が何か月分程度なのかまで分かると比較しやすくなります。

住宅補助や赴任時のサポートも待遇の一部

給与明細に表れる金額以外にも、実際の生活に大きく影響する制度があります。

代表的なのが、住宅手当、家賃補助、社員寮、借上社宅などです。たとえば月給が2万円高い会社でも住宅補助がなく、もう一方の会社では毎月4万円分の家賃補助を受けられるのであれば、実際の生活費まで考えたときの印象は変わってきます。

特に理系学生の場合、メーカーの工場や研究所など、現在住んでいる地域とは離れた場所へ配属されるケースもあります。その場合は、住宅制度だけでなく、入社時の引越費用を会社が負担してくれるか、赴任手当や支度金があるかといった制度も確認しておきたいところです。

入社後に転勤する可能性がある企業なら、借上社宅、単身赴任手当、帰省旅費の補助などが用意されていることもあります。これらは「月給○万円」という数字にはそのまま表れませんが、条件によっては年間で大きな差になります。

企業の待遇を見るときは、給与だけでなく、自分が実際に負担する生活費まで含めて考えると、企業同士をより現実的に比較できます。

まとめ

就活で給与を見るとき、最初に目に入るのは「初任給○万円」「月給○万円」という数字かもしれません。ただ、その数字だけでは企業の待遇を十分に比較できません。

まずは基本給と手当の内訳を確認し、手当にはどのような支給条件があるのかを見る。固定残業代が含まれている場合は何時間分なのかを確認する。さらに、賞与を含めた年間の給与や、住宅補助・社宅・赴任時のサポートまで見ていくと、企業ごとの違いが分かりやすくなります。

「月給が高い会社＝自分にとって待遇が良い会社」とは限りません。内定後に複数社を比較するときも、求人票の一番大きな数字だけを見るのではなく、給与の内訳と各制度を一つずつ確認してみましょう。

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