福利厚生とは

福利厚生とは、企業が従業員に対して給与や賞与とは別に用意している制度やサポートのことです。

たとえば、住宅手当、社員寮、通勤手当、健康診断、資格取得支援、研修制度、在宅勤務制度などが福利厚生にあたります。

就職活動では初任給や仕事内容に目が向きやすいですが、福利厚生も入社後の生活や働き方に関わる大切な情報です。特に理系学生の場合、メーカーかIT企業か、研究開発職かエンジニア職かなどによって、確認しておきたい制度が変わります。

理系学生が確認しておきたい福利厚生

ここからは、理系学生が就職活動で確認しておきたい代表的な福利厚生を紹介します。

■住宅手当・社員寮・社宅

住宅手当・社員寮・社宅は、住まいに関する費用を企業がサポートする制度です。一人暮らしをする場合、家賃は毎月の大きな負担になります。住宅手当や社員寮、社宅があると、生活費を抑えやすくなります。

ただし、支給額や対象者は企業によって異なります。実家から通える場合は対象外、一定年齢まで、独身者のみ、勤務地によって金額が変わるなど、条件が設けられていることもあります。

特に、勤務地が遠方になる可能性がある場合は、家賃補助の有無だけでなく、社員寮や社宅を利用できるかも確認しておきましょう。

■引越し補助・転勤時のサポート

引越し補助は、入社や転勤に伴う引越し費用を企業が負担する制度です。

配属先が自宅から遠い場合、引越し費用や初期費用が大きな負担になることがあります。企業によっては、会社都合の転勤時に引越し費用を補助したり、転勤後の住まいをサポートしたりする制度があります。

引越し費用の全額補助なのか、一部補助なのか、初期配属時も対象になるのか、会社都合の転勤時のみ対象なのかなどを確認しておきましょう。

■通勤手当

通勤手当は、通勤にかかる交通費を企業が支給する制度です。公共交通機関の定期代が支給されるケースが一般的ですが、車通勤が必要な勤務地では、ガソリン代や駐車場代が補助される場合もあります。

また、リモートワークを導入している企業では、出社した日数に応じて交通費が支給されることもあります。通勤手当の上限額や、支給対象となる通勤手段も確認しておくと安心です。

■社員食堂・食事補助

社員食堂や食事補助は、食費の負担を軽減する制度です。社員食堂、ランチ補助、オフィス内の軽食、ドリンク無料、置き型社食など、企業によってさまざまな形があります。

毎日の食費に関わるため、長く見ると生活費の差につながることもあります。特に、勤務地の周辺に飲食店が少ない場合や、忙しくて外に食べに行きにくい職場では、利用しやすい食事補助があるかも確認しておきたいポイントです。

■健康診断・健康支援

健康診断や健康支援も福利厚生の一つです。定期健康診断に加えて、人間ドックの補助、インフルエンザ予防接種の補助、メンタルヘルス相談、フィットネスクラブの割引などが用意されている企業もあります。

長く働くうえでは、健康面をサポートする制度も重要です。特に、デスクワークが多い職種や、繁忙期に負荷がかかりやすい職種では、心身の健康を支える制度も確認しておくとよいでしょう。

■在宅勤務・リモートワーク制度

在宅勤務やリモートワーク制度は、自宅などオフィス以外の場所で働ける制度です。

IT企業だけでなく、メーカーでも設計、解析、ソフトウェア開発、企画系の職種などでは一部利用できる場合があります。一方で、実験、評価、生産技術、品質管理、設備保全など、現場や装置を扱う仕事では出社が前提になりやすいです。

制度がある場合でも、新卒研修中は出社が必要だったり、配属先やプロジェクトによって利用頻度が異なったりすることがあります。制度の有無だけでなく、自分が応募する職種でどの程度使えるかを確認しましょう。

■フレックスタイム制度

フレックスタイム制度は、決められた範囲内で始業時間や終業時間を調整できる制度です。

研究開発職、設計職、ITエンジニア職など、プロジェクト単位で仕事を進める職種では、働く時間に一定の裁量があることで働きやすくなる場合があります。

ただし、コアタイムがある場合や、配属先によって運用が異なる場合もあります。新入社員でも利用できるのか、研修期間中は対象になるのかも確認しておくとよいでしょう。

■資格取得支援

資格取得支援は、業務に関連する資格の取得を企業がサポートする制度です。受験料の補助、合格時の報奨金、資格手当、講座受講料の補助などがあります。

対象となる資格は企業によって異なります。業種を問わない代表例としてTOEICが挙げられますが、IT系であれば情報処理技術者試験、クラウド系資格、ネットワーク・セキュリティ系資格など、メーカー系であればCAD関連資格、電気主任技術者、危険物取扱者、技術士などが関係することがあります。

資格そのものが必須ではない職種でも、専門性を高める手段として支援制度を活用できる場合があります。

■書籍購入補助・研修制度

書籍購入補助や研修制度は、入社後の学習を支援する制度です。書籍購入補助、オンライン学習サービス、外部研修、通信教育、社内研修、技術カンファレンス参加補助など、企業によって内容はさまざまです。

IT企業では、プログラミング、クラウド、セキュリティ、AIなどの学習支援が用意されていることがあります。メーカーでも、製品知識、技術知識、安全教育、CAD、装置操作などの研修に加えて、外部研修やオンライン学習を利用できる場合があります。

専門性を高めたい理系学生にとって、入社後も学び続けられる環境があるかは重要なポイントです。

■休暇制度

休暇制度には、有給休暇、夏季休暇、年末年始休暇、リフレッシュ休暇、慶弔休暇などがあります。

理系職種では、開発スケジュール、量産前、納期前、リリース前、トラブル対応などで忙しい時期が発生することがあります。

年間休日数だけでなく、有給休暇が取りやすいか、休日出勤があった場合に代休を取れるか、繁忙期後にまとまった休みを取れるかなども確認しておきましょう。

■退職金・企業型年金

退職金制度や企業型年金は、長く働いた場合の将来に関わる制度です。

企業によっては、退職金制度、企業年金、企業型確定拠出年金などが用意されている場合があります。一方で、退職金制度がない代わりに、給与水準や別の報酬制度を重視している企業もあります。

新卒の段階では意識しにくいかもしれませんが、長期的な待遇を見るうえでは確認しておきたい制度です。

■従業員持株会・ストックオプション

従業員持株会は、社員が自社株を購入できる制度です。会社によっては、購入金額に対して奨励金がつくこともあります。

また、上場企業やスタートアップでは、ストックオプション制度が用意されている場合もあります。これは、将来的に一定の条件で自社株を取得できる権利です。

すぐに生活費を下げる制度ではありませんが、中長期的な資産形成や、企業の成長と自分の報酬がつながる仕組みとして用意されていることがあります。

■福利厚生代行サービス

福利厚生代行サービスは、企業が外部サービスと契約し、社員がさまざまな割引や優待を利用できる制度です。リロクラブの「福利厚生倶楽部」、ベネフィット・ワンの「ベネフィット・ステーション」などが挙げられます。

宿泊施設、映画館、スポーツジム、飲食店、レジャー施設、育児・介護サービス、資格講座、自己啓発メニューなど、幅広い内容が含まれることがあります。

企業独自の制度とは異なり、外部サービスのメニューを社員が選んで利用する形です。そのため、制度があるかだけでなく、自分の生活圏や興味に合うサービスが含まれているかも確認しておくとよいでしょう。

メーカー企業でよく見られる福利厚生

メーカー企業では、勤務地や工場・研究所での働き方に関係する福利厚生が多く見られます。

メーカーの技術職や研究職は、本社ではなく工場、研究所、開発拠点、事業所などに配属されることがあります。そのため、転居や通勤、食事、交替勤務に関する制度は特に確認しておきたいポイントです。

・住宅手当、社員寮、社宅

勤務地が遠方になる場合、一人暮らしや転居が必要になることがあります。メーカーでは、若手社員向けの社員寮や借り上げ社宅、家賃補助などが用意されている場合があります。特に、工場や研究所が地方にある企業では、住まいに関する制度が生活費に大きく関わります。

・引越し補助、転勤時のサポート

初期配属や異動に伴って転居が必要になる場合、引越し費用を会社が負担する制度があります。会社都合の転勤時のみ対象なのか、入社時の引越しも対象になるのか、敷金・礼金などの初期費用まで補助されるのかも確認しておくとよいでしょう。

・社員食堂、食事補助

工場や研究所では、社員食堂が設置されていることも多くあります。周辺に飲食店が少ない拠点では、安く食事を取れる社員食堂の有無が働きやすさに関わることもあります。交替勤務がある職場では、昼食だけでなく朝食や夕食の時間帯にも利用できるかがポイントになります。

・車通勤に関する補助

メーカーの拠点は駅から離れている場合もあり、車通勤が必要になることがあります。その場合、ガソリン代、駐車場代、高速代などの補助があるかを確認しておくと安心です。公共交通機関での通勤手当とは別に、車通勤のルールが設けられている企業もあります。

・交替勤務、夜勤、休日対応に関する手当

生産技術、品質管理、設備保全、製造技術などの職種では、交替勤務や夜勤、休日対応が発生する場合があります。その場合、夜勤手当、交替勤務手当、休日出勤手当、呼び出し対応時の手当、代休制度などを確認しておくとよいでしょう。

・自社製品やグループ製品に関する補助

自動車メーカー、家電メーカー、食品メーカーなどでは、自社製品やグループ会社の製品を割安で購入できる制度がある場合もあります。自動車購入補助、自動車保険の割引、家電購入補助、グループサービスの優待など、業界ごとの特徴が出やすい福利厚生です。

・技術研修、資格取得支援

メーカーでは、製品知識、安全教育、品質管理、CAD、CAE、電気制御、実験評価、生産技術など、職種に応じた研修が行われることがあります。危険物取扱者、電気主任技術者、電気工事士、フォークリフト運転技能講習など、業務に関係する資格取得を支援する制度がある企業もあります。

メーカー企業の福利厚生を見るときは、制度名だけでなく、配属先や職種によって使える制度が変わるかを確認することが大切です。特に、勤務地、通勤手段、交替勤務の有無は入社後の生活に直結するため、早めに確認しておきましょう。

IT企業でよく見られる福利厚生

IT企業では、働き方の柔軟性や学習支援に関する福利厚生が多く見られます。

エンジニア職では、入社後も新しい技術を学び続けることが求められます。また、企業によっては自社開発、受託開発、SIer、客先常駐など働き方が異なるため、制度の内容だけでなく、実際にどの程度利用できるかも確認しておきたいポイントです。

・リモートワーク制度

IT企業では、在宅勤務やリモートワーク制度が導入されていることがあります。ただし、フルリモートに近い企業もあれば、週数日の出社が必要な企業、研修期間中は出社が必要な企業もあります。SIerや客先常駐の場合は、顧客先やプロジェクトのルールによって勤務場所が変わることもあります。

・フレックスタイム制度

フレックスタイム制度は、始業時間や終業時間を柔軟に調整できる制度です。開発業務では、集中しやすい時間に作業したり、チームの会議時間に合わせて働いたりできる点がメリットです。ただし、コアタイムの有無や、新卒研修中の利用可否は企業によって異なります。

・書籍購入補助、技術書支援

ITエンジニアは、入社後も継続的に技術を学ぶ必要があります。そのため、技術書の購入補助や電子書籍の購入補助、社内図書制度などが用意されている企業もあります。自分で学習する機会が多い職種だからこそ、書籍購入補助は実用性の高い制度です。

・オンライン学習、外部研修、資格取得支援

プログラミング、クラウド、セキュリティ、AI、データ分析などを学べるオンライン学習サービスや、外部研修の受講補助がある企業もあります。資格取得支援では、基本情報技術者試験、応用情報技術者試験、AWS認定資格、Cisco技術者認定資格、セキュリティ関連資格などが対象になることがあります。

・技術カンファレンス、勉強会参加補助

IT企業では、技術カンファレンスや外部勉強会への参加費を補助する制度がある場合もあります。新しい技術動向を学んだり、社外のエンジニアと交流したりする機会につながるため、成長環境を重視する学生は確認しておきたい制度です。

・開発環境に関する補助

企業によっては、PC、モニター、キーボード、椅子、在宅勤務用の備品など、開発環境を整えるための補助が用意されている場合があります。エンジニア職では、日々使う作業環境が生産性に関わるため、どのような開発環境が支給されるかも確認しておくとよいでしょう。

・副業制度

IT企業では、副業を認めている企業もあります。個人開発、技術発信、業務委託、スタートアップ支援などに関心がある人にとっては魅力的な制度です。ただし、申請制、競合禁止、情報管理ルールありなど、条件が設けられていることが一般的です。

・休暇制度、リフレッシュ制度

IT企業では、リリース前やプロジェクトの納期前に業務が集中することがあります。そのため、有給休暇の取得しやすさ、リフレッシュ休暇、プロジェクト終了後の休暇取得、休日対応が発生した場合の代休制度なども確認しておくとよいでしょう。

IT企業の福利厚生を見るときは、「制度があるか」だけでなく、自分が配属される職種やプロジェクトで実際に使えるかを確認することが大切です。特に、リモートワーク、学習支援、開発環境、副業制度は企業ごとの差が出やすいポイントです。

企業ごとのユニークな福利厚生例14選

福利厚生は、住宅手当や通勤手当のような基本的な制度だけでなく、企業ごとの考え方や業界の特徴が表れる制度もあります。

ここでは、メーカー企業とIT系企業から、それぞれ特徴的な福利厚生・社内制度の例を紹介します。

１、メーカー企業の福利厚生例 7選

 
■トヨタ自動車株式会社：新車購入補助制度

トヨタ自動車では、自動車関連の福利厚生として、新車を購入した際に補助金が出る「新車購入補助制度」があります。また、トヨタグループオリジナルの団体自動車保険も用意されています。自動車メーカーらしく、自社の事業領域と福利厚生がつながっている例です。

■本田技研工業株式会社：勤続25周年旅行

Hondaでは、勤続25周年に達した社員に対して、長期勤続旅行を支援する制度があります。本人だけでなく、長期勤続を支えてきた家族などの旅行代金にも利用できる点が特徴です。長く働いた社員への感謝や、家族も含めたサポートの考え方が表れている制度といえます。

■ソニー株式会社：ランドセル・文具セットの贈呈

ソニーでは、社員の子どもが小学校に入学する際に、ランドセルまたは文具セットを贈呈する制度があります。福利厚生というと、住宅補助や手当をイメージしがちですが、社員の家族やライフイベントに合わせた制度が用意されている企業もあります。

■AGC株式会社：従業員持株会の奨励金

AGCでは、従業員持株会において、自社株を定期的に取得・保有できる制度があります。購入時には奨励金が補助され、少額から加入できるとされています。毎月の生活を直接支える制度とは少し異なりますが、中長期的な資産形成を支援する福利厚生の一つです。

■日清食品グループ：高齢家族見守りサービス

日清食品グループでは、福利厚生の一つとして、高齢家族見守りサービスが用意されています。新卒の段階ではまだイメージしづらいかもしれませんが、長く働く中では、育児だけでなく介護や家族の見守りが必要になることもあります。

■オムロン株式会社：短日勤務制度

オムロンでは、働き方に関する制度として、1週間あたりの勤務日を3日または4日にできる短日勤務制度があります。また、フレックスタイム、在宅勤務、ホームオフィス、副業制度、社内公募制度など、働き方やキャリアの選択肢に関する制度も用意されています。

■京セラ株式会社：不妊治療に関する休職・勤務制度

京セラでは、妊娠・出産・育児をサポートする制度の一つとして、不妊治療に関する休職制度や短時間勤務制度、始終業時刻の繰り上げ・繰り下げ制度が用意されています。

メーカー企業でも、製造現場や研究開発だけでなく、社員のライフイベントを支える制度が整えられている場合があります。

２、IT企業の福利厚生例 7選

 
■株式会社メルカリ：merci box

メルカリでは、社員が思いきり働ける環境をつくるための制度として「merci box」があります。育休・介護休業・傷病休職から復職する場合の復職一時金、結婚休暇・お祝い金、出産休暇・お祝い金、妊活費用・卵子凍結費用の補助、認可外保育園の保育料補助など、ライフイベントに関するサポートが含まれています。

■GMOインターネットグループ株式会社：GMO Siesta

GMOインターネットグループでは、昼寝スペースを「GMO Siesta」として整備しています。また、社員食堂、カフェ、育児支援制度、マッサージ、昼寝スペースなど、社内で働きやすさを支える福利厚生施設も整えられています。

■楽天グループ株式会社：基本無料のカフェテリア

楽天グループでは、カフェテリアのあるオフィスにおいて、朝・昼・晩の3食を基本無料で提供しています。日替わりメニューに加え、一部カフェテリアではハラルやインドベジにも対応しており、多様な社員が利用しやすい食事補助制度となっています。

■株式会社NTTデータ：回数上限のないテレワーク制度

NTTデータでは、多様な働き方を支援するため、テレワーク制度が整備されています。公開情報では、テレワークの実施に回数上限はないとされています。また、コアタイムのない「スーパーフレックス制度」も導入されており、プロジェクトの状況に合わせながら出社とリモートを柔軟に組み合わせられる環境が整備されています。

■TIS株式会社：遠隔地勤務も可能なテレワーク制度

TISでは、全社員を対象に、日数制限のないテレワーク勤務制度を整備しています。また、コアタイムなしのフレックス制度と組み合わせることで、働く場所や時間を柔軟に選択できる制度となっています。さらに、遠隔地勤務を可能とする制度もあり、配偶者の転勤による離職防止にもつながっているとされています。

■SCSK株式会社：スマートワーク・チャレンジ／どこでもWORK

SCSKでは、働き方改革の取り組みとして「スマートワーク・チャレンジ」や「どこでもWORK」などの制度があります。IT業界では、残業や休日出勤、特定の技術者への業務集中が課題になりやすい面もあります。その中で、効率的な働き方や社員の健康を支援する制度を整えている例です。

■株式会社野村総合研究所：5営業日連続の休暇制度

野村総合研究所では、休暇制度として、年1回取得できる5営業日連続のリフレッシュ休暇や、6〜9月の間に取得できる5営業日連続の暑中休暇があります。IT・コンサルティング系の仕事では、プロジェクト単位で忙しい時期が生まれやすい一方、まとまった休暇を取れる制度があるかも重要です。

このように、福利厚生には企業ごとの考え方が表れます。制度名がユニークかどうかだけでなく、その制度がどのような働き方や社員支援につながっているのかを見ると、企業理解にも役立ちます。

福利厚生を見るときの注意点

福利厚生を見るときは、制度があるかどうかだけでなく、利用条件も確認しましょう。

たとえば、住宅手当があっても全員が対象とは限りません。リモートワーク制度があっても、職種や配属先によって利用できる頻度が異なる場合があります。

■確認しておきたいポイント

・自分が対象になる制度か
・金額や補助の範囲はどの程度か
・新入社員でも利用できるか
・職種や配属先によって違いがあるか
・実際に利用している社員は多いか

また、面接で福利厚生について質問すること自体は問題ありません。ただし、福利厚生の質問ばかりになると、仕事内容や成長機会への関心が弱い印象を与える可能性があります。

質問する場合は、働き方やキャリアと関連づけて聞くと自然です。たとえば、次のような聞き方です。

・「研究開発職の場合、配属先が研究所や工場になることもあると思いますが、転居が必要な場合の住宅補助や社宅制度について伺えますでしょうか。」

・「エンジニア職では入社後も継続的な学習が重要だと考えているのですが、資格取得支援や技術研修の制度について教えていただけますでしょうか。」

・「リモートワーク制度について、職種や配属先によって利用状況に違いがあるか伺いたいです。」

説明会や面接ですべて確認し切れない場合は、内々定後の面談で聞いてみるのも一つの方法です。入社を検討するうえで必要な情報として、制度の対象者や利用条件を確認しておくと、入社後のギャップを減らしやすくなります。

まとめ

福利厚生は、給与以外で生活や働き方を支える制度です。

理系学生の場合、メーカーでは勤務地や工場・研究所勤務に関わる住宅補助、社員寮、通勤補助、交替勤務手当などが重要になりやすく、IT企業ではリモートワーク、学習支援、開発環境、副業制度などが確認したいポイントです。

制度名だけで判断せず、利用条件や実際の使われ方まで確認し、自分に合った企業選びにつなげましょう。

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理系就活 一問一答10選