セキュリティの仕事とは？

セキュリティの仕事は、サイバー攻撃や不正アクセス、情報漏えいなどから企業や組織のシステム・情報を守る仕事です。

その中には、システムやネットワークの安全を支えるエンジニア、セキュリティ製品やサービスの開発、企業の課題や対策を整理するコンサルタントなど、さまざまな仕事があります。

・近年さらに注目されるサイバーセキュリティ

近年は、ランサムウェアによるシステム停止や情報の窃取、不正アクセスによる個人情報の流出などが、企業活動そのものに大きな影響を与えています。

IPAの「情報セキュリティ10大脅威 2026」では、組織向けの脅威として「ランサム攻撃による被害」が1位、「サプライチェーンや委託先を狙った攻撃」が2位となりました。さらに、「AIの利用をめぐるサイバーリスク」が初めて3位に選出されています。

2026年10月には、JPCERT/CCが国内組織で相次ぐ不正アクセスについて注意喚起を行いました。一連の攻撃では、AIを用いたペネトレーションテスト基盤の悪用や、既知の脆弱性の探索、WebアプリケーションやAPIを狙った攻撃なども確認されています。

攻撃する側でも新しい技術が使われるようになっており、セキュリティの仕事でも新しい攻撃方法や技術を継続して追う必要があります。

出典：

IPA「情報セキュリティ10大脅威 2026」

JPCERT/CC「直近で相次いでいる国内組織における不正アクセスに関する注意喚起」

・セキュリティは以前から重要な分野

一方で、セキュリティは最近になって生まれた仕事ではありません。コンピューターやインターネットの普及とともに、コンピューターウイルス、不正アクセス、Webサイトの脆弱性などへの対策は以前から行われてきました。

変わっているのは、セキュリティが必要となる範囲です。以前からあるネットワークやサーバーへの対策に加えて、現在はクラウド、スマートフォン、SaaS、外部サービスとの連携、生成AIなど、企業が利用するIT環境が広がっています。

守る対象が増えると同時に攻撃方法も変化しており、以前から重要だったセキュリティの仕事が、さらに幅広い領域に関わるようになっています。

セキュリティエンジニアの主な仕事

セキュリティエンジニアと呼ばれる仕事の中にも、担当する領域によってさまざまな仕事があります。

・セキュリティの設計・構築

企業のネットワークやサーバー、クラウドなどに対して、安全に利用するための仕組みを設計・構築する仕事です。

認証やアクセス制御、ファイアウォールなどを組み合わせ、攻撃を受けにくくするとともに、万が一侵入された場合にも被害が広がりにくい環境をつくります。

「誰がどのシステムにアクセスできるのか」「どこまで権限を与えるのか」といった設計も重要な仕事の一つです。

・システムの監視・攻撃の分析

企業のネットワークやシステムを監視し、サイバー攻撃や不審な動きを見つける仕事です。

こうした監視・分析を専門に行う組織はSOC（Security Operation Center）と呼ばれ、担当者をSOCアナリストと呼ぶこともあります。SOCでは、SIEM、EDR、XDRなどのセキュリティ製品を活用し、大量のログやアラートから不審な動きを分析します。

近年はAIによる分析支援や定型的な対応の自動化も進んでおり、攻撃かどうかの判断、複雑な事象の調査、攻撃を見つけるための検知ルールの改善なども重要な仕事になっています。検知の仕組みやルールを継続的に改善する領域は「Detection Engineering（検知エンジニアリング）」と呼ばれることもあります。

・システムの弱点を調べる

Webサイトやアプリケーション、ネットワークなどを調査し、攻撃につながる可能性のある弱点を見つける仕事です。

こうした仕事は「脆弱性診断」と呼ばれます。発見した問題について、どの程度危険なのか、どのような対策が必要なのかを整理し、企業や開発チームに伝えます。

・攻撃を想定したセキュリティテスト

実際の攻撃者に近い視点からシステムへの侵入を試み、どこまで攻撃が可能なのかを確認する仕事もあります。脆弱性を一つずつ確認するだけでなく、複数の弱点や設定不備を組み合わせた場合に、どこまで侵入できるのかを検証することもあります。

こうした検証は「ペネトレーションテスト」と呼ばれます。また、実際の攻撃者の行動を模擬し、企業側が攻撃を発見・防御・対応できるのかまで含めて検証する取り組みは「Red Team」と呼ばれます。

・サイバー攻撃が起きた後の調査・対応

サイバー攻撃や情報漏えいが発生した際に、原因や被害範囲を調べる仕事です。端末やサーバー、通信記録などを分析し、どこから侵入されたのか、どの情報が持ち出された可能性があるのかを確認します。

証拠となるデータを残しながら詳しく調査する技術は「デジタルフォレンジック」と呼ばれます。調査だけでなく、被害の拡大防止、システムの復旧、再発防止まで支援する場合もあります。

・安全なアプリやクラウド環境をつくる

サービスを開発する段階からセキュリティを考える仕事もあります。Webアプリケーションの設計やプログラムに問題がないかを確認したり、クラウドの設定やアクセス権限に危険がないかを確認したりします。

開発から運用までの工程にセキュリティ対策を組み込む考え方は「DevSecOps」と呼ばれ、設計・開発段階から継続的に安全性を確認することが重視されています。

・攻撃手法の分析や研究開発

マルウェアや新しい攻撃手法を調査したり、それを防ぐための技術や製品を研究開発したりする仕事もあります。

特定の攻撃グループや攻撃方法について情報を集めて分析する仕事は「脅威インテリジェンス」と呼ばれることもあります。プログラミング、OS、ネットワークなどに関する深い知識を活かしやすく、情報系の研究室で学んだ内容とつながりやすい領域の一つです。

セキュリティコンサルタントの主な仕事

セキュリティの仕事は、技術を使って直接システムを守るものだけではありません。企業全体のリスクを整理し、どのような対策を進めるべきかを考えるセキュリティコンサルタントも代表的な仕事です。

・企業のセキュリティ課題を整理する

企業がどのような情報やシステムを持ち、どのようなサイバー攻撃を受ける可能性があるのかを整理します。

すべてに同じ対策を行うのではなく、事業への影響や情報の重要性などから、どこを優先して対策するのかを考えます。

・セキュリティのルールや体制を整える

技術だけでなく、組織としてセキュリティを管理する仕組みをつくる仕事もあります。

社内ルールの策定、リスク管理、従業員教育、委託先の管理などが対象になります。こうした組織全体の管理に関する領域は、GRC（ガバナンス・リスク・コンプライアンス）と呼ばれることもあります。

・サイバー攻撃に備えた体制をつくる

攻撃が起きてから対応方法を考えるのではなく、事前に対応体制を整えることも重要です。

企業内にCSIRT（Computer Security Incident Response Team）と呼ばれる対応チームを立ち上げたり、攻撃を受けた際の連絡方法や判断基準を整理したりします。実際のサイバー攻撃を想定した訓練や演習を支援することもあります。

・新しいサービスを安全に使う方法を考える

クラウドサービスや生成AIなど、新しい技術を企業が導入するときに、どのようなリスクがあるのかを確認する仕事もあります。

「どの情報まで入力してよいのか」「誰が利用できるのか」「問題が起きた場合にどう対応するのか」といったルールまで含めて考えます。

セキュリティコンサルタントには、経営・組織・ルールづくりを中心に支援する仕事と、技術的な課題の分析や改善を支援する仕事があります。担当する領域によって、ネットワーク、クラウド、認証、脆弱性などに関する専門知識が求められます。

セキュリティエンジニアとして経験を積んだ後にコンサルタントへ進む人もいれば、新卒からセキュリティコンサルタントとして経験を積むケースもあります。

最近のセキュリティで注目されるテーマ

セキュリティ分野では、新しい技術やサービスが普及するたびに、守る対象や攻撃方法も変化しています。ここでは、近年特に注目されているテーマを紹介します。

・生成AIを悪用したサイバー攻撃

生成AIは、セキュリティ分野にも大きな影響を与えています。攻撃者がAIを利用することで、攻撃に使うプログラムの作成やシステムの弱点探し、フィッシングメールの作成などを効率化できる可能性があります。

2026年10月には、JPCERT/CCがAIを用いたペネトレーションテスト基盤の悪用を報告しています。国内組織を狙った一連の攻撃では、AIを利用した既知の脆弱性の探索やAPI経由での攻撃なども確認されました。

AIが自動的にすべての攻撃を行うということではありませんが、攻撃者がAIを活用することで、攻撃の一部を効率化する動きはすでに確認されています。

・AIそのものを守るセキュリティ

AIを使った攻撃だけでなく、企業が利用するAIそのものを安全に使うための対策も重要になっています。生成AIでは、悪意のある指示によって本来想定していない動作をさせる「プロンプトインジェクション」や、学習データの汚染、機密情報の漏えいなどが問題になります。

特に、AIが外部サービスや社内システムを操作するAIエージェントでは、AIにどこまで情報や機能へのアクセスを許可するのかも重要です。従来のセキュリティ対策に加えて、AIの動作や出力、AIに与える権限が悪用されるリスクまで考える必要があります。

IPAの「情報セキュリティ10大脅威 2026」でも、「AIの利用をめぐるサイバーリスク」が組織向けの脅威として初めて3位に選出されています。

・AIをセキュリティ対策にも活用する

AIは攻撃する側だけでなく、守る側でも活用されています。例えば、大量のログやアラートの分析、不審な動きの発見、脆弱性の探索などをAIが支援することで、セキュリティ担当者が調査や判断に集中しやすくなります。

一方で、AIによる判断が常に正しいとは限りません。そのため、AIにすべてを任せるのではなく、人が結果を確認したり、重要な判断を行ったりすることも必要です。

・IDやパスワードだけに頼らない対策

クラウドサービスやリモートワークが広がる中で、「社内ネットワークの中にいるから安全」とは考えにくくなっています。

そのため、「誰がアクセスしているのか」「その人にどこまで操作を許可するのか」を細かく管理することが重要になっています。パスワードだけでなく、多要素認証を利用したり、必要以上の権限を与えないよう管理したりする対策もその一つです。

・取引先や外部サービスを経由した攻撃

自社のセキュリティ対策が十分でも、取引先や委託先、利用しているソフトウェアなどを経由して攻撃を受ける場合があります。こうした攻撃は「サプライチェーン攻撃」と呼ばれます。

IPAの「情報セキュリティ10大脅威 2026」でも、「サプライチェーンや委託先を狙った攻撃」が組織向けの脅威で2位となっています。自社だけを守れば良いのではなく、取引先や外部サービスまで含めてリスクを考えることが求められています。

セキュリティの仕事ができる企業

セキュリティの仕事を目指す場合、就職先はセキュリティ専門企業だけではありません。

ただし、自社の情報システムを守るセキュリティ部門まで対象にすると、ほぼあらゆる業界の企業が候補になります。ここでは、顧客向けにセキュリティサービス・製品・コンサルティングを提供している企業を中心に紹介します。

・セキュリティを中心に事業を展開する企業

セキュリティ分野そのものを中心に事業を展開している企業では、脆弱性診断、システムの監視、インシデント対応、セキュリティコンサルティング、研究開発など幅広い仕事があります。

代表的な企業として、ラック、NRIセキュアテクノロジーズ、FFRIセキュリティ、GMOサイバーセキュリティ byイエラエなどがあります。

NRIセキュアテクノロジーズではコンサルティングやセキュリティサービスなど、FFRIセキュリティではセキュリティ技術の研究開発、GMOサイバーセキュリティ byイエラエでは脆弱性診断や攻撃を想定したセキュリティテストなどを手掛けています。

・セキュリティ製品を開発・提供する企業

セキュリティソフトやサービスを開発・提供する企業では、製品開発、技術支援、脅威分析、研究などの仕事があります。

代表的な企業として、トレンドマイクロ、デジタルアーツ、ソリトンシステムズなどがあります。

トレンドマイクロではサイバーセキュリティ製品・サービス、デジタルアーツではWebやメールのセキュリティ製品、ソリトンシステムズでは認証や情報漏えい対策などの製品・サービスを展開しています。

・SIer・ITサービス企業

大手SIerやITサービス企業の中にも、顧客企業向けにセキュリティサービスを提供する企業があります。

代表的な企業として、日立ソリューションズ、IIJ、NTTデータ、NEC、SCSKなどがあります。

セキュリティの設計・構築、システムの監視、クラウドのセキュリティ、認証など、企業のIT環境全体に関わるセキュリティ支援を手掛けています。

・セキュリティコンサルティングを行う企業

コンサルティング会社の中には、企業のサイバーセキュリティ戦略やリスク対策、組織体制づくりなどを支援する部門があります。

代表的な企業として、デロイト トーマツ、PwC、EY、KPMG、アクセンチュアなどがあります。

セキュリティ戦略の策定、リスク評価、サイバー攻撃に備えた体制づくりなど、技術面だけでなく経営や組織の視点から支援する仕事があります。

なお、ここでピックアップした企業でも、入社後に必ずセキュリティ関連の仕事に配属されるとは限りません。企業によって職種別採用、部門別採用、配属確約の有無などが異なるため、応募時には募集職種や配属方法まで確認する必要があります。

新卒でセキュリティ職を目指すときのポイント

セキュリティ関連の事業を持つ企業に入社したからといって、必ずセキュリティの仕事に配属されるとは限りません。企業によって採用方法が異なるため、会社名だけでなく募集職種や配属の仕組みまで確認することが重要です。

・セキュリティ専門職として採用されるケース

「セキュリティエンジニア」「サイバーセキュリティコンサルタント」など、応募する段階から職種が決まっているケースです。

ただし、同じセキュリティエンジニアでも、システムの監視、脆弱性診断、設計・構築、製品開発、研究など仕事内容は大きく異なります。職種名だけで判断せず、実際にどのような業務を担当するのかまで確認する必要があります。

・セキュリティ部門への配属を確約するケース

エンジニアとして採用しながら、セキュリティ関連の事業部への初期配属を確約する企業もあります。例えば日立ソリューションズでは、2028年卒向けの新卒採用において、セキュリティソリューション事業部への初期配属を確約する選考コースが設けられています。

ただし、「初期配属確約」であっても、その部署に将来ずっと在籍することまで保証されているとは限りません。

・入社後に配属先が決まるケース

SEや技術職として幅広く採用し、本人の希望や適性、事業上の人員配置などを踏まえて入社後に配属先が決まる企業もあります。セキュリティ事業に力を入れている企業でも、ネットワーク、クラウド、アプリケーション開発など別の部署へ配属される可能性があります。

セキュリティを第一志望とする場合は、「セキュリティ関連部署への配属はどのように決まるのか」「職種別採用や配属確約コースはあるのか」に加えて、他部署に配属された場合にセキュリティ部門へ異動できるのか、社内公募や希望申告の制度があるのかまで確認することが重要です。

セキュリティの仕事に必要な知識・スキル

セキュリティの仕事では、職種によって求められる知識が異なります。

・ネットワークやOSなどITの基礎

ネットワーク、サーバー、OS、データベース、クラウドなどの知識は、多くのセキュリティ職につながる基礎になります。

攻撃方法だけを覚えるのではなく、そもそもシステムがどのように通信し、どのようにデータを処理しているのかを理解することが重要です。

・プログラミング

すべてのセキュリティ職で高度なプログラミング能力が必要になるわけではありません。

一方、脆弱性診断、マルウェア解析、セキュリティ研究、製品開発など技術寄りの仕事では、プログラムの仕組みを理解したり、自分でコードを書いたりする能力が活かされます。

・攻撃する側の視点でも考える力

セキュリティでは、「どのように守るか」だけでなく、「攻撃者ならどこを狙うか」という視点も重要です。

一つの弱点だけを見るのではなく、アカウント、ネットワーク、アプリケーションなど複数の要素を組み合わせて考える場面もあります。

・新しい技術を継続して学ぶ力

セキュリティ分野では、新しい脆弱性や攻撃手法、クラウドサービスなどが継続的に登場します。

近年では、生成AIやAIエージェントも新しいセキュリティ領域になっています。大学で学んだ知識だけで完結する仕事ではなく、就職後も技術や攻撃事例を追い続けることが重要な分野です。

・コミュニケーション力

セキュリティエンジニアであっても、一人で技術だけを扱うとは限りません。

発見した脆弱性について開発者に説明したり、サイバー攻撃が発生した際に他部署と連携したりすることもあります。特にセキュリティコンサルタントでは、専門的な内容を技術者以外にも伝わる形で説明する力が重要になります。

※マメ知識：セキュリティを専攻していなくても目指せる

新卒採用では、大学でセキュリティを専門的に学んでいる学生だけを対象としているとは限りません。例えばNRIセキュアテクノロジーズでは、新卒採用で大学の専攻やIT・情報セキュリティの知識を問わないとしています。

情報系の学生であれば、プログラミング、ネットワーク、OS、アルゴリズムなど大学で学んだ内容を活かしやすいでしょう。また、数学・物理などで培った論理的な思考や、研究活動での仮説検証、データ分析なども仕事内容によっては活かせます。

セキュリティに興味がある場合は、CTF、プログラミング、Linuxやネットワーク環境の構築、関連資格の学習などを通じて、実際に技術に触れてみる方法もあります。

まとめ

セキュリティの仕事には、システムの設計・構築、監視、脆弱性診断、攻撃を想定したテスト、サイバー攻撃発生後の調査、研究開発、セキュリティコンサルティングなど、さまざまな仕事があります。

さらに現在は、生成AI、クラウド、ID・認証、サプライチェーンなど、セキュリティが関わる範囲も広がっています。AIは攻撃に使われるだけでなく、セキュリティ対策や分析を支援する技術としても活用され始めています。

一方で、ネットワークやOS、認証、プログラムの仕組みなど、ITの基礎が重要である点は変わりません。就職先を探す際は、「セキュリティ企業」という名前だけでなく、実際にどのような仕事を行っているのか、どの職種で採用されるのか、セキュリティ部門への配属が確約されているのかまで確認することが重要です。

セキュリティを専門とする企業に加え、SIer・ITサービス企業、セキュリティ製品を開発する企業、コンサルティング会社などを比較すると、自分に合う仕事を探しやすくなります。

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