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2026年10月10日(更新:2026年10月10日)
理系採用では、企業が伝えたい情報と、学生が実際に知りたい情報が必ずしも一致しているとは限りません。
企業側は自社の技術力や事業の将来性、働きやすさなどを積極的に発信していても、学生側では「具体的にどのような仕事をするのか」「自分の専門知識を活かせるのか」といった疑問が解消されていないことがあります。
今回は、理系新卒採用において生じやすい5つの認識のズレを、企業側・学生側それぞれの視点から整理し、改善のポイントを解説します。
1. 技術職として募集しているが、職種ごとの仕事内容が伝わっていない
理系採用では、「技術職」「技術系総合職」「エンジニア職」といった名称で、複数の職種をまとめて募集する企業があります。例えば、メーカーの技術職として採用し、入社後に設計・生産技術・品質保証などのいずれかへ配属するケースです。
【企業側の視点】
企業側は、学生の適性や希望、組織の状況などを踏まえて配属先を決めるため、募集段階では職種を限定しないことがあります。そのため、採用サイトや求人票でも各職種の説明を簡潔にまとめ、具体的な業務内容については2~3行程度の記載に留めるケースがあります。
【学生側の視点】
学生にとっては、同じ技術職でも設計・生産技術・品質保証では仕事内容が大きく異なります。
例えば、設計であれば担当する製品や設計範囲、生産技術であれば設備導入や工程改善の具体的な業務など、希望する職種について詳しく知りたいと考えます。また、仕事内容だけでなく、配属先が決まるまでの流れも重要な判断材料になります。
【改善のポイント】
複数職種をまとめて募集する場合でも、職種ごとの仕事内容や魅力はできるだけ具体的に伝えることが重要です。担当する製品や技術、仕事のやりがいや難しさ、若手社員の業務例まで触れると、学生も職種ごとの違いをイメージしやすくなります。
文章だけで説明すると長くなる場合は、職種別の社員インタビュー記事や動画で補完する方法もあります。また、仕事内容だけでなく、希望職種を確認する時期や配属面談の有無など、配属までの流れもあわせて伝えることで、学生の不安や認識のズレを減らせます。
2. 専門性を活かせるという説明の捉え方が異なる
理系採用では、「大学で学んだ専門知識を活かせる」という訴求がよく使われます。しかし、企業が考える専門性の活用と、学生が期待する専門性の活用は必ずしも同じではありません。
【企業側の視点】
企業側は、学生の専攻分野と募集職種の関連性を重視し、機械系の学生には機械設計や金型設計、電気電子系の学生には回路設計や制御設計といった形で、対象となる学生を捉えることがあります。
職種ごとに対象となる専攻を設定している企業もあり、専門分野と仕事内容の関連性を中心に採用活動を進めるケースがあります。
【学生側の視点】
学生の希望する職種やキャリアは、必ずしも大学での専攻分野と一致するわけではありません。例えば、機械工学を専攻していてもITエンジニアを志望する学生や、化学系を専攻していてもメーカーの機械設計や生産技術に関心を持つ学生もいます。
また、大学で学んだ専門知識を直接活かしたい学生もいれば、専攻にこだわらず、新しい分野や技術に挑戦したい学生もいます。企業側が専攻分野をもとに適性を判断する一方で、学生自身は異なる職種やキャリアを希望している場合があることも、認識のズレにつながります。
【改善のポイント】
学生の専攻分野だけで判断せず、本人が興味を持つ職種や今後のキャリアについて確認することが重要です。例えば、機械系の学生でもITエンジニアを志望するなど、専攻と希望職種が一致するとは限りません。面談や選考では、学生の希望やその理由まで把握することが大切です。
そのうえで、希望する仕事と自社の業務との接点や、入社後に必要な知識を身につけるための教育体制などを伝えることで、認識のズレを減らせます。
3. 福利厚生を伝えても、配属や働き方の疑問が残っている
給与や休日、福利厚生などの勤務条件は、学生が企業を検討するうえで重要な情報です。ただし、制度が充実していることを伝えていても、学生が実際に気にしている疑問を解消できていない場合があります。
【企業側の視点】
採用サイトでは、年間休日や有給休暇、住宅手当、リモートワーク制度などを紹介し、働きやすさをアピールする企業があります。
一方、勤務地や配属先については「全国の事業所」「会社の定める事業所」など、幅広い記載になっていることもあります。企業としては制度や条件を公開していても、職種別の運用状況までは十分に説明できていない場合があります。
【学生側の視点】
学生が知りたいのは、会社全体にどのような制度があるかだけでなく、自分が入社した場合にどのような働き方になるのかという点です。例えば、全国に工場や研究所を持つメーカーでは、研究開発・設計・生産技術などの職種によって勤務地が異なることがあります。
IT企業でも、リモートワーク制度があっても、プロジェクトや配属部署によって実際の利用状況が変わる可能性があります。学生としては、制度の有無だけではなく、希望する職種でその制度を利用できるのか、どこで働く可能性があるのかを確認したいと考えます。
【改善のポイント】
福利厚生や勤務条件については、制度の紹介に加えて、職種ごとの実態を伝えることが重要です。例えば、主な勤務地、転勤や出張の可能性、交替勤務の有無、リモートワークの運用状況などが挙げられます。
採用段階では確定できない内容もありますが、現時点で伝えられる情報と、入社後に決まる情報を分けて示すことで、学生が納得して検討しやすくなります。
4. 社員との交流機会を設けても、学生が知りたいことを聞けていない
理系採用では、社員座談会や研究所見学、工場見学、技術者との交流会などを実施する企業があります。こうした取り組みは、学生が仕事内容や社内の雰囲気を理解するうえで有効ですが、交流機会を設けるだけで十分な企業理解につながるとは限りません。
【企業側の視点】
企業側は、社員との交流を通じて仕事の魅力や社風を伝え、学生の志望度を高めたいと考えています。
そのため、現場で活躍している社員や、説明が得意で採用活動に慣れている社員を中心に面談を設定することがあります。また、学生との接点を維持するため、選考途中や内定後に複数回の面談を実施するケースもあります。
【学生側の視点】
一方、学生が社員との交流で知りたいことは一人ひとり異なります。専門性を重視する学生であれば、希望職種に近い社員から使用技術や具体的な業務内容について聞きたいかもしれません。
また、技術的に優秀な社員の話よりも、自分と近い専攻や価値観を持って入社した若手社員から、入社後に苦労したことや失敗談、それをどう乗り越えたのかを聞きたい学生も中にはいます。必ずしも現場で高い成果を上げている社員や、面談に慣れた社員の話が、全ての学生にとって最も参考になるとは限りません。
【改善のポイント】
社員との交流機会を複数回設ける場合は、それまでの面談や選考で学生が何を知りたいのかを確認し、その内容に合った社員との接点を用意することが重要です。
仕事内容を詳しく知りたいのか、働き方や人間関係、入社後の成長過程を知りたいのかによって、適した社員は異なります。交流回数を増やすこと自体ではなく、学生ごとの疑問に合った接点を設計することが、企業理解や志望度の向上につながります。
5. 面接で見極めようとするほど、学生の志望度が下がることもある
理系採用では、専門知識や研究内容、論理的思考力などを確認するため、技術面接を実施することがあります。ただし、質問の仕方によっては、企業側の意図とは異なる印象を与えることもあります。
【企業側の視点】
企業側は、学生の専門性や考え方、人柄を把握するため、研究内容を深掘りしたり、経験や価値観について幅広く質問したりします。一方で、確認したい項目が多いほど、質問中心の進行になりやすくなります。
【学生側の視点】
学生からすると、深掘りや異なる質問が続くことで、何を評価されているのかわかりにくくなる場合があります。また、回答への反応が少ないまま質問が続くと、一方的な印象や圧を感じ、志望度に影響することもあります。
【改善のポイント】
質問を減らすのではなく、前置きやコメントを挟み、一方通行にしないことが重要です。例えば、事前に「当社では○○を重視しているため、面接では経験や判断の背景を詳しく伺います」と伝えたり、面接後に「本日は○○を見るため、このような質問を中心にしました」と補足したりする方法があります。
評価基準を全て公開する必要はありませんが、可能な範囲で面接の意図を伝えることで、学生の納得感を高められます。
まとめ|学生が納得して判断できる採用活動へ
今回紹介した5つのズレに共通するのは、企業が伝えたいことと、学生が知りたいことが必ずしも一致しないという点です。特に理系採用では、仕事内容や配属、専門性の活かし方など、学生によって確認したいポイントも異なります。
そのため、採用サイトや説明会、面談、面接などでは、企業側の発信だけでなく、学生が何を知りたいのかを把握することが重要です。学生が自分の希望と照らし合わせ、納得して応募・入社を判断できる採用活動になっているか、改めて見直してみましょう。
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