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2026年11月20日(更新:2026年11月20日)
理系新卒採用において、「1人あたりの採用単価はいくらが相場なのか」「採用費用を抑える方法はないか」は多くの人事・採用担当者が気になるテーマです。
理系学生は採用対象となる人数が限られ、専攻や職種によっては企業間の採用競争も激しいため、相応の採用費用が必要になることがあります。一方で、高額なサービスの利用だけが手段ではありません。
この記事では、新卒採用単価の調査データや理系採用サービスの費用相場を紹介するとともに、採用コストの計算方法や費用対効果を高めるための考え方を解説します。
目次
理系新卒の採用単価はいくら?費用相場を紹介
新卒採用全体の平均採用単価
まず、新卒採用全体では1人あたりどの程度の費用がかかっているのでしょうか。 マイナビの「2026年卒企業新卒内定状況調査」によると、入社予定者1人あたりの採用費は平均71.5万円となっています。
また、同社の「2024年卒企業新卒内定状況調査」では、以下の結果が公表されています。
・新卒採用全体:56.8万円
・上場企業:49.0万円
・非上場企業:57.5万円
・製造業:67.7万円
・非製造業:50.5万円
製造業では全体平均を上回る結果となっています。ただし、これらは理系職種に限定した調査ではなく、製造業の数値にも文系職種などが含まれている点には注意が必要です。
理系新卒採用サービスの費用相場
一方、理系学生に特化した採用サービスでは、さらに高額な料金設定も見られます。
■採用サービスの料金例
・理系特化ダイレクトリクルーティング:導入料金だけで100万円程度、プランによっては200万~300万円程度
・理系新卒の人材紹介:採用1名あたり100万円以上、120万~130万円程度の料金設定も多い
・就職ナビサイト:掲載プランやオプションによって料金が異なり、同じ媒体でも掲載内容や露出機会に差がある
※上記は当社が把握しているサービス料金・契約事例に基づく目安であり、すべてのサービスに共通する価格ではありません。
特に人材紹介では、学部卒・大学院卒、大学群などによって成果報酬が異なるケースもあります。また、ダイレクトリクルーティングでは基本料金とは別に成果報酬が設定されているサービスもあるため、契約内容の確認が必要です。
なお、採用サービスの利用料金と採用単価は同じではありません。例えば、年間200万円のサービスで4名を採用できた場合、サービス利用料だけで計算した採用単価は50万円です。一方、1名しか採用できなければ200万円となります。
そのため、サービスの料金だけでなく、実際に何名を採用できるかという視点が欠かせません。
理系新卒の採用費用が高くなる背景
採用対象となる学生数が限られ、競争も激しい
理系採用では、文系を含めた新卒採用全体と比較して、対象となる学生数が限られます。さらに、学生数が少ないだけでなく、専攻や職種によっては求人が集中し、学生を獲得するための競争も激しくなります。
例えば、機械系や電気電子系の学生は、自動車、電機、機械、半導体、化学など幅広い業界で採用対象となります。情報系の学生も、IT企業に加えてメーカーのソフトウェア開発部門など、さまざまな企業から求められています。
同じ専攻の学生を複数の業界が採用対象としているため、学生との接点を確保すること自体が難しくなる場合があります。
専門性によって採用対象がさらに限定される
理系採用では、専攻や履修内容、研究分野などを重視する求人もあります。
機械設計であれば機械系、回路設計であれば電気電子系など、求める専門性が明確になるほど採用対象は限定されます。加えて、勤務地や待遇、仕事内容などの条件が重なることで、応募対象となる学生がさらに絞られるケースもあります。
BtoB企業では学生への認知拡大も必要
理系採用に積極的なメーカーのなかには、世界的なシェアを持つ製品や高い技術力を有していても、一般消費者向けの知名度が高くない企業もあります。
学生が企業名や製品を知らなければ、そもそも応募先として認識されない可能性があります。そのため、就職ナビサイトへの掲載や合同説明会への出展に加え、大学訪問、スカウト、採用動画など、複数の方法で認知を広げる企業もあります。
特に理系採用では、採用担当者だけでなく現場の技術者が説明会や技術面接、インターンシップに参加することもあり、社内の人的コストも考慮する必要があります。
採用単価の計算方法と注意点
採用単価は採用費用を採用人数で割って計算する
採用単価は、採用活動にかかった費用を採用人数で割ることで算出できます。
採用単価 = 採用費用の総額 ÷ 採用人数
例えば、年間の採用費用が500万円だった場合、5名を採用できれば1人あたり100万円、10名を採用できれば50万円となります。 また、内定者数ではなく実際の入社人数を基準とすると、内定辞退による影響も含めて把握できます。
媒体費用だけでなく社内の工数も考慮する
採用にかかる費用は、採用サービスの利用料金だけではありません。
外部費用には、求人広告の掲載料、人材紹介の成果報酬、イベント出展料、採用動画やパンフレットの制作費、交通費などがあります。 一方、内部費用には、採用担当者の人件費や面接官の対応工数、説明会・インターンシップへの現場社員の参加工数などが含まれます。
理系採用では、研究開発や設計などの技術者が選考に関わることもあるため、こうした工数も無視できません。
ただし、社内で採用単価を比較する際には、どこまでを費用に含めるかを統一することが重要です。外部費用だけで計算した単価と、社内工数まで含めた単価をそのまま比較しても、正確な評価にはつながりません。
単年度だけでは費用対効果を判断できない取り組みもある
採用サービスの利用料は年度ごとに発生することが多い一方、大学との関係構築や採用広報のように、複数年にわたって効果が続く取り組みもあります。
例えば、初年度は大学訪問を重ねても応募につながらなかったものの、翌年度以降に大学から学生を紹介してもらえるようになる場合もあります。
単年度の採用人数だけでなく、翌年度以降の応募や紹介、採用につながっているかも確認することで、長期的な費用対効果を把握しやすくなります。
理系新卒の採用コストを抑えるための取り組み
大学訪問や研究室との関係構築
理系新卒採用では、大学の就職担当部署や研究室との関係構築も重要な採用手段の一つです。
理系には大学推薦や学校求人を通じた就職活動の文化があり、企業から大学へ求人票を届けたり、就職担当者や教員との関係を築いたりする取り組みが行われています。理系採用に強みを持つ企業のなかには、大学訪問を継続的な採用活動の一つとして位置づけている企業もあります。
大学訪問は、実施してすぐに応募や採用につながるとは限りません。しかし、企業の事業内容や募集職種への理解が深まり、毎年学生の紹介や応募が得られる関係になれば、外部の採用サービスに大きな費用をかけずに採用できる可能性があります。
もちろん、大学訪問にも移動費や担当者の工数は発生します。また、大学によって求人の取り扱いや推薦制度の運用は異なります。それでも、継続的な関係が採用につながるようになれば、中長期的な採用費用の抑制が期待できます。
親和性の高い大学への集中的な採用広報
採用人数や職種によっては、全国の理系学生に幅広くアプローチするよりも、自社との親和性が高い大学に絞って認知を広げる方法もあります。
大学への求人票の提出や訪問に加え、学生団体への協賛、学園祭への協賛、大学周辺の広告掲出なども選択肢となります。 例えば、当社メンバーが名古屋工業大学の最寄り駅で撮影した際には、以下のように企業の求人広告が掲出されていました。

ただし、協賛や広告の効果は、企業と大学の親和性、広告内容、実施時期などによって異なります。認知拡大だけで終わらず、採用サイトへのアクセスや説明会への参加、応募につながったかを確認することも大切です。
採用対象や募集内容を見直す
採用費用を抑える方法は、採用チャネルの変更だけではありません。 例えば、生産技術職の採用で機械系の学生だけを対象にしていたものの、実際には電気電子系や化学系の知識も活かせる仕事内容だった場合、採用対象を広げられる可能性があります。
また、求人票に専門的な業務内容だけが並んでいる場合、学生には仕事内容や魅力が伝わりにくいこともあります。担当する製品、働く場所、入社後に携わる仕事などを具体的に伝えることで、学生の理解が深まり、応募や内定承諾につながる可能性があります。
採用サービスへの追加投資を検討する前に、募集条件や求人内容を見直すことも選択肢となります。
採用手法は流行や他社の成功事例だけで判断しない
他社で成果が出た採用サービスが自社にも合うとは限らない
新しい採用サービスが登場したり、他社の成功事例を目にしたりすると、自社でも導入を検討したくなることがあります。
しかし、ある企業が特定のサービスで採用に成功したとしても、その背景には企業の知名度、採用職種、勤務地、待遇、求める学生像など、さまざまな要因があります。
A社ではサービスの利用学生と採用ターゲットの相性がよかったとしても、B社が同じ成果を得られるとは限りません。
特に理系採用では、機械・電気電子・情報などの専攻によって学生の分布や就職先の傾向も異なります。サービスの利用者数だけでなく、自社が求める学生とどの程度接点を持てるのかを確認することが重要です。
既存の採用手法も運用次第で成果が変わる
採用コストの見直しでは、新しいサービスへの切り替えだけでなく、既存の取り組みを改善する余地がないかも確認したいところです。
例えば、大学訪問を実施したものの学生の紹介がなかったため、翌年度以降は訪問しないと判断するケースも考えられます。 しかし、訪問した大学が採用対象に合っていたのか、求人内容は十分に伝わっていたのか、訪問後も情報提供を続けていたのかなど、確認できる点は複数あります。
スカウトサービスでも同様です。応募が少ない場合、利用学生との相性だけでなく、送信対象の選び方、スカウト文面、送信時期などが影響している可能性があります。
実施したかどうかだけで判断せず、どの段階に課題があるのかを特定し、改善策を試した上で効果を確認することが必要です。
採用手法によって学生の特徴や志向性も異なる
採用サービスを比較する際には、料金や登録学生数だけでなく、利用する学生の特徴や就職活動に対する考え方にも目を向けたいところです。
大学推薦や学校求人を活用する学生、スカウトサービスを利用する学生、就職ナビサイトから幅広く応募する学生では、企業との出会い方や就職活動の進め方が異なります。
自社が求める学生の専攻や経験に加えて、どのような企業・キャリアに関心を持つ学生と出会いたいのかを整理することで、採用手法の選定もしやすくなります。
採用単価だけでなく採用成果も確認する
採用単価を下げることだけを優先すると、必要な学生を採用できなくなる可能性もあります。
例えば、ある媒体の採用単価が30万円、別の媒体では80万円だったとしても、前者では採用したい職種や専攻の学生と出会えていなければ、単純に費用が安い方が優れているとはいえません。
採用活動を振り返る際には、応募数、選考移行率、内定承諾率、入社人数などに加え、実際に採用できた学生が自社の求める人材と合っていたかも確認する必要があります。
採用単価は重要な指標ですが、採用目的を達成できているかという視点とあわせて評価することが大切です。
まとめ
理系新卒採用では、採用対象となる学生数が限られ、専攻や職種によっては採用競争も激しいことから、相応の採用費用が必要になる場合があります。実際に理系特化の採用サービスでは、100万円以上の料金が設定されているケースもあります。
一方、高額なサービスの導入だけが採用の選択肢ではありません。大学との継続的な関係構築や、親和性の高い学生への採用広報、既存施策の改善によって、費用対効果を高められる可能性があります。
採用単価の平均は一つの参考としながら、自社が求める学生にどのように接点を持ち、継続的な採用につなげていくかを考えることが重要です。
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