【理系新卒採用】学校推薦とは?推薦求人の出し方・推薦枠・後付け推薦の注意点

  • 推薦応募
  • 学校推薦
  • 新卒採用
  • 29卒
  • 28卒
  • 理系

理系新卒採用では、大学や学科・専攻から学生の推薦を受けて選考を行う「学校推薦」があります。特にメーカーの技術職では、特定の大学や専門分野の学生を対象として推薦求人を出す企業もあります。

一方、推薦求人の受付方法や推薦枠の考え方、推薦状の提出時期などは大学によって異なります。また、自由応募で選考している学生に後から推薦状を求める「後付け推薦」について、企業へ注意を呼びかけている大学もあります。

本記事では、理系新卒採用における学校推薦の仕組みから、企業が推薦求人を出す方法、推薦対象や人数枠の設定、後付け推薦の注意点まで紹介します。

理系新卒採用における学校推薦とは?

学校推薦とは、大学や学科・専攻などから推薦を受けた学生が企業の採用選考に応募する制度です。「推薦応募」「学校推薦応募」などと呼ばれることもあります。

 

メーカーやインフラ企業などの技術系採用では、特定の大学・学科・専攻を対象として推薦求人が設けられることがあります。

 

学校推薦でも企業による選考を行う

学校推薦は、大学から推薦された学生を企業が必ず採用する制度ではありません。推薦応募であっても、書類確認、適性検査、面接などの選考を行い、自社の採用基準に基づいて合否を判断できます。

 

企業によっては、自由応募とは異なる推薦応募者向けの選考ルートを設けたり、一部の選考を省略したりする場合もあります。推薦応募をどのような選考フローで扱うかは、企業側であらかじめ整理しておく必要があります。

 

大学への求人提出と学校推薦求人は別

大学に求人票を提出することと、学校推薦求人を出すことは同じではありません。大学のキャリアセンターや就職支援システムには、学校推薦求人だけでなく、学生自身が応募する一般求人・自由応募求人も掲載されています。

 

例えば工学院大学では、企業から受け付ける求人を「一般求人(自由応募)」と「学校推薦求人」に分けています。

出典:工学院大学「ご求人について」

 

学校推薦を利用したい場合は、一般求人を提出するだけでなく、その大学が定める学校推薦求人の受付方法を確認する必要があります。

 

企業が学校推薦を利用する場合の特徴

学校推薦では、大学・学科・専攻などを指定し、自社が採用したい専門分野の学生を対象として求人を出すことができます。

 

専門分野を指定して募集できる

例えば、機械設計職であれば機械工学系、回路設計職であれば電気電子系、材料開発職であれば化学・材料系など、仕事内容と関連する学科・専攻を指定して推薦求人を出す方法があります。

 

一般的な新卒求人と比べて、募集する職種と学生の専門分野を結びつけやすい点が学校推薦の特徴です。

 

ただし、同じ学科名でも大学によってカリキュラムや研究分野は異なります。推薦対象を設定する際は、学科名だけでなく、実際の学習内容や研究領域まで確認しておくことが重要です。

 

大学側で推薦者を決定する場合がある

企業が「○○学科から2名」などの人数枠を設定した場合、応募希望者が枠を上回れば、大学や学科内で推薦者を決定することがあります。

 

推薦者の決め方は大学・学科によって異なり、成績、取得単位、志望理由などが判断材料になる場合があります。

 

企業側が学生を直接選抜して推薦対象者を決定する制度とは異なるため、推薦枠を設定する場合は大学側の運用方法も確認する必要があります。

 

推薦応募後の辞退に制限がある大学が多い

学校推薦では、推薦応募後の選考辞退や内定辞退を認めていない大学が多くあります。

 

例えば芝浦工業大学では、推薦応募後は推薦状提出前であっても途中辞退や内定辞退はできないと学生向けに案内しています。

出典:芝浦工業大学「就職活動 FAQ(よくある質問)」

 

一方で、推薦制度のルールは大学ごとに異なります。企業側で「学校推薦だから辞退できない」と一律に扱うのではなく、各大学の推薦制度に基づいて対応する必要があります。

 

理系でも自由応募が中心になっている大学もある

理系採用では学校推薦の仕組みが残っている一方、自由応募を選ぶ学生が多い大学もあります。

 

例えば工学院大学では、就職決定者のうち自由応募が9割、学校推薦応募が1割と案内しています。理系でも自由応募が多くなっている一方で、学科を指定した学校推薦枠は毎年一定数あり、内定にもつながっているとしています。

出典:工学院大学「ご家庭での就活サポートのポイント」

 

推薦求人を出せば一定数の応募が集まるとは限らないため、対象とする大学・学科や推薦枠の設定は、自社の採用状況に合わせて考える必要があります。

 

推薦求人の出し方

学校推薦求人を出す場合は、対象とする大学の企業向け求人案内を確認します。

 

大学によって、キャリアセンターが一括して受け付ける場合、学部・学科の就職担当教員が窓口になる場合、専用システムを利用する場合などがあります。

 

大学の求人受付方法を確認する

まず確認したいのが、大学の公式サイトにある「企業・採用担当者向け」「求人について」などの案内です。

 

学校推薦求人について、一般求人とは異なる提出方法を設けている大学があります。例えば芝浦工業大学では、人数枠に上限のある学校推薦について、求人票を各キャンパスへ送付するよう企業向けに案内しています。

出典:芝浦工業大学「企業様向け大学案内」

 

大学によっては、キャリアセンターだけでなく、学科や専攻の就職担当教員が推薦求人を扱っている場合もあります。一般求人を登録済みであっても、それだけで学校推薦求人として扱われるとは限りません。

 

推薦求人として必要な情報を提出する

推薦求人では、通常の求人情報に加えて、推薦対象や人数枠などを明確にする必要があります。

 

主に以下のような項目があります。

 

・対象大学、学部、学科、専攻

・学部生、修士、博士の応募可否

・推薦人数枠

・募集職種

・仕事内容

・勤務地

・応募条件

・推薦応募の受付期間

・選考方法

・推薦状の提出時期、提出方法

 

必要な項目や書式は大学によって異なるため、大学指定の求人票やシステムがある場合は、その形式に沿って提出します。

 

対象大学・学科の決め方

推薦求人を出す際は、採用したい職種に関連する専門分野から対象大学・学科・専攻を整理します。

 

例えば、機械系学生を採用したい場合でも、機械工学科だけでなく、ロボティクス、航空宇宙、メカトロニクスなど、大学によって関連分野の名称は異なります。

 

過去の採用実績だけで対象大学を固定すると、新たに採用対象となる学科・専攻を見落とす可能性もあります。募集職種に必要な知識や専門分野から、対象となる大学・学科を整理する方法があります。

 

推薦求人を出す際に決めておきたいこと

推薦求人を大学へ提出する前に、対象者や人数枠、選考方法などを社内で整理しておく必要があります。

 

学部生・大学院生のどこまで対象にするか

学校推薦は大学院生だけを対象とする制度ではありません。企業が学部生を対象とした推薦求人を出し、大学側の条件を満たしていれば、理系学部生も推薦応募を利用できます。

 

そのため、「学部卒・修士卒の両方を対象」「修士のみ」「学部のみ」など、対象を明確にします。

 

例えば研究開発職では修士以上を対象とし、設計、生産技術、品質保証などでは学部生・大学院生の両方を対象とするなど、職種によって条件を分けることもできます。

 

学部生は研究室未配属の場合もある

学部生を推薦対象とする場合は、応募時点で研究室に配属されていない学生がいることにも注意が必要です。大学や学科によっては、就職活動開始時点では研究室配属前だったり、配属直後で研究テーマが決まっていなかったりする場合があります。

 

研究テーマの記載を必須にすると、本来対象となる学部生が応募できなくなる可能性があります。研究室未配属の学生については、授業、実験、演習、設計・制作など、これまでに学んできた内容から確認できる形にしておく必要があります。

 

推薦人数枠を設定する

企業によっては、「○○学科から1名」「機械系から2名」など、推薦人数に上限を設けます。この場合、企業が想定している「推薦枠」の意味を明確にしておくことが重要です。

 

例えば、推薦応募を受け付ける人数を2名までとするのか、採用予定人数を2名とするのかでは意味が異なります。大学側が学生へ正確に案内できるよう、推薦可能人数と採用予定人数は分けて記載する方法があります。

 

募集職種と配属の範囲を明確にする

推薦求人では、学生の専門分野を指定して募集することがあります。その一方で、入社後の配属先が推薦時に決まるとは限りません。

 

例えば「機械系学生を対象とした技術系総合職」として募集し、入社後に設計開発、生産技術、品質保証などへ配属する企業もあります。

 

職種別採用なのか、技術系総合職なのか、推薦応募時点で配属先が決まるのかについては、求人票上で分かるようにしておく必要があります。

 

推薦応募者の選考フローを決める

推薦応募者について、自由応募と同じ選考を行う企業もあれば、推薦応募者向けの選考フローを用意する企業もあります。

 

例えば、

 

・書類選考を一部省略する

・面接回数を変更する

・技術面接から選考を開始する

・職種や配属先とのマッチング面談を行う

 

などがあります。

 

企業として必要な選考を整理したうえで、推薦応募者をどの選考フローで扱うかを大学や学生に明確に伝えることが重要です。

 

推薦選考を行う際の注意点

推薦求人を出した後も、推薦状の提出時期や不採用時の対応など、自由応募とは異なる確認事項があります。

 

推薦状を提出できる時期を確認する

大学によっては、学校推薦状を発行できる時期が決められています。そのため、企業側が早い時期に推薦状の提出を求めても、大学側のルールによって学生が提出できない場合があります。

 

選考開始時に推薦状を必須とするのか、選考途中や最終選考時に提出してもらうのかなど、提出時期も含めて制度を設計する必要があります。

 

推薦状が未提出でも推薦応募として扱う場合がある

大学によっては、推薦応募の意思決定後、推薦状が発行される前から推薦応募として扱う場合があります。

 

例えば芝浦工業大学では、学校推薦への応募後は推薦状の提出前であっても途中辞退や内定辞退はできないと案内しています。

出典:芝浦工業大学「就職活動 FAQ(よくある質問)」

 

「推薦状を受け取った時点から推薦扱い」と企業側だけで判断すると、大学側の制度と認識がずれる可能性があります。推薦応募として扱われるタイミングについても、対象大学のルールを確認する必要があります。

 

推薦応募者でも不採用になることを明確にする

学校推薦は採用を確約する制度ではありません。推薦された学生が企業の採用基準に達していなければ、不採用になることがあります。

 

学生側には「推薦なら内定しやすい」という認識がある場合もあるため、推薦求人や選考案内では、企業による選考があることを明確にしておく必要があります。

 

不採用時は大学側への連絡も確認する

推薦応募者を不採用とした場合、大学や就職担当教員への連絡が必要となるケースがあります。

 

選考結果を学生本人だけに通知するのか、大学側にも連絡するのかは、大学の運用によって異なります。推薦求人を出す段階で、応募受付から選考結果までの連絡方法も確認しておくと、大学との認識違いを防ぎやすくなります。

 

後付け推薦の注意点

推薦採用で特に注意したいのが、自由応募で選考を進めている学生に対し、途中から学校推薦状の提出を求める「後付け推薦」です。

 

後付け推薦とは?

後付け推薦とは、当初は自由応募だった学生に対し、選考途中や内定前後などで企業が学校推薦状の提出を求めるケースです。

 

例えば、

 

・最終面接へ進む条件として推薦状を求める

・内定を出す条件として推薦状を求める

・内定後に推薦状の提出を求める

 

といったケースがあります。

 

学校推薦では、推薦応募後の選考辞退や内定辞退を制限している大学があります。そのため、自由応募で選考していた学生に後から推薦状を求めることは、学生の就職活動や他社選考に影響を与える可能性があります。

 

自由応募の学生には推薦状を発行しない大学もある

大学によっては、自由応募で選考している学生への学校推薦状を発行しない方針を明確にしています。例えば工学院大学では、2027年3月卒業・修了予定者から、自由応募の学生に対して学長名の学校推薦状を発行しないとしています。

出典:工学院大学「就職活動における自由応募時の推薦状発行について(お願い)」

 

東京電機大学も、自由応募で選考中の学生に対し、内定を出す条件として推薦状を求めるなど、学生の職業選択の自由を妨げる行為を控えるよう企業へ案内しています。

出典:東京電機大学「学校推薦状・各種証明書の発行についてのお願い」

 

自由応募で選考を開始した学生については、そのまま自由応募として選考を進めることが基本です。

 

学校推薦を利用する場合は、募集開始時点から推薦求人として条件を示し、学生が推薦応募であることを理解したうえで選考に進む形にする必要があります。

 

内定辞退防止を目的とした推薦状の要求は避ける

自由応募の学生に対し、内定承諾や他社選考の辞退を求める目的で学校推薦状を提出させることは避ける必要があります。学生の職業選択を狭めるだけでなく、大学側から問題のある採用対応と認識され、今後の学生への案内や採用活動に影響する可能性もあります。

 

学校推薦を利用する場合は、募集開始時点から推薦求人として条件を示し、自由応募で選考を開始した学生はそのまま自由応募として扱うことが基本です。

 

まとめ

学校推薦は、理系新卒採用で大学や学科・専攻から推薦を受けた学生を選考する仕組みです。推薦求人を出す際は、対象分野や人数枠、選考方法、推薦状の提出時期などを整理し、大学ごとの運用に沿って進める必要があります。

 

また、自由応募の学生に後から推薦状を求める「後付け推薦」は避け、募集開始時点から推薦応募として条件を明確にすることが重要です。

 

■関連情報

【企業様向け】

・理系採用ダイレクトリクルーティング「リケイマッチ」

・採用広報や会社理解促進「採用動画制作」

・採用戦略設計や効果改善「採用コンサルティング」

 

各サービスの詳細や採用に関するご相談については、上記リンクよりご確認ください。

 

【求職者様向け】

・理系新卒向け逆求人サイト「リケイマッチ」

・理系既卒・第二新卒の求人サイト(β)も「リケイマッチ」

・理系就活の情報を発信「理系就活コンテンツ」

・就活情報をYouTubeやInstagramで発信中!