理系学生から応募が集まらない企業の共通点とは?新卒採用で見直したい6つのポイント

  • 採用課題
  • 採用広報
  • 採用戦略
  • 新卒採用
  • 理系

理系学生の新卒採用で「求人を掲載しても応募が少ない」「説明会には参加してもらえるのに、選考につながらない」といった課題を抱える企業も少なくありません。

応募が集まらない原因は、企業の知名度や採用予算だけとは限りません。募集対象の設定や採用時期、学生への情報の伝え方など、採用活動の進め方が影響している場合もあります。

今回は、理系学生の応募獲得に苦戦する企業で見られる6つの課題を取り上げ、採用活動を見直す際のポイントを紹介します。

理系学生の応募が集まらない原因はどこにある?

研究・技術・エンジニア等の理系新卒採用では、専攻分野によって採用対象となる学生が限られるうえ、メーカー・インフラ・IT企業など、多くの企業が同じ学生を採用対象としています。

 

特に機械・電気電子・情報などの理系学生を採用する場合、競争の激しさを感じる企業もあるのではないでしょうか。

 

ただし、応募が集まらない理由は企業ごとに異なります。そもそも学生に求人を見てもらえていないのか、求人を見ても応募につながらないのかによって、必要な対策は変わります。採用手法を増やしたり予算を追加したりする前に、現在の採用活動を振り返ることも重要です。

 

① 募集対象を狭く設定しすぎている

理系採用では、ダイレクトリクルーティングで候補者を検索する際や、大学・研究室を訪問する際などに、大学名・院生or学部生、専攻分野、居住地などをもとにアプローチする学生を絞り込むことがあります。

 

専門性が必要な職種では合理的な方法ですが、条件を組み合わせすぎると、接点を持てる学生が極端に少なくなる場合があります。特に注意したいのが、地元在住者や地元出身者へのアプローチに集中しているケースです。

 

例えば、栃木、茨城、宮城、石川、静岡、三重、熊本、長崎など、製造業の拠点が集まる地域では、技術系人材を求める企業同士の採用競争が生じています。一方、理系学部を持つ大学や、特定の専攻分野の学生数が限られています。地元の学生だけにアプローチしていると、十分な候補者数を確保できない可能性があります。

 

また、専攻分野についても、採用職種によっては周辺分野を学ぶ学生や、入社後に必要な知識を習得できる学生まで対象を広げられる場合があります。必要不可欠な要素は維持しながらも、学生へのアプローチ対象を必要以上に狭めていないか、従来の採用実績や慣習にとらわれず見直すことが重要です。

 

関連記事:地方企業の理系採用

地方企業の理系採用|地元学生だけに頼らない採用戦略と学生へのアプローチ方法

 

② 学生との接点が限られている

優れた技術や事業を持つ企業でも、学生に存在を知られていなければ、応募先として検討してもらうことは難しくなります。特にBtoBメーカーや大手企業の子会社などは、学生との接点が少なく、企業名だけでは仕事内容が伝わりにくい場合があります。

 

ナビサイトへの求人掲載だけで十分な応募が集まらない場合は、学生との接点を見直すことも一つの方法です。例えば、専攻分野に合う学生へ直接スカウトを送る方法や、大学のキャリアセンター、研究室、学内説明会を通じて接点を持つ方法などがあります。

 

ただし、採用手法を増やすこと自体が目的ではありません。自社が採用したい学生がどこにいるのか、その学生に現在の採用活動で接点を持てているのかを確認することが重要です。

 

関連記事:理系新卒採用の手法11選

理系新卒採用の手法11選|ナビ・スカウト・大学連携など主要手法を解説

 

③ 他社との違いが学生に伝わっていない

理系学生は、一社だけでなく、関連する業界や職種の企業を幅広く比較しています。例えば、機械系学生であれば、自動車部品メーカーだけでなく、産業機械や電子部品など、異なる分野のメーカーを同時に検討していることもあります。

 

そのため、「高い技術力」「社会を支えるものづくり」「若手から活躍できる環境」といった表現だけでは、他社との違いが伝わりにくくなります。

 

製品や技術の特徴に加え、開発工程のどこを担当するのか、若手社員がどのような仕事に携わっているのかなど、具体的な情報が学生の比較材料になります。また、勤務地や配属制度、研修環境なども企業選びの重要な要素です。

 

さらに、具体的な情報を伝えるだけでなく、職場の雰囲気や一緒に働く社員の魅力を、学生が実感できる機会を作ることも重要です。採用サイトの文章だけでなく、インタビュー動画やSNSを通した採用広報、さらに面接から内定までの一連の選考フローを通じて、自社の特徴や魅力を伝えることができます。

 

重要なのは、他社より優れているとアピールすることだけではありません。学生が複数の企業を比較する中で、自社ならではの特徴や働くイメージを具体的に持てるかどうかが、応募や入社先の選択にも関わってきます。

 

④ 学生の就活時期と採用活動が合っていない

理系学生の就職活動では、夏季や秋冬のインターンシップ・オープンカンパニー等を通じて、早い段階から企業との接点を持つケースが増えています。

 

そのため、本選考の時期になって初めて学生へアプローチしても、すでに他社の選考が進んでいる場合があります。また、早期に接点を持てていても、その後の案内が途切れてしまうと、学生の関心が別の企業へ移る可能性があります。

 

一方で、採用活動を早めれば必ず成果が出るわけではありません。例えば、夏のインターンで出会った学生へ秋冬に社員交流会を案内するなど、本選考までの接点をどのようにつなげるかも重要です。自社が採用したい学生の活動時期を踏まえ、説明会やインターンシップ、選考のスケジュールが合っているかを見直す必要があります。

 

⑤ 応募前のハードルが高くなっている

求人を見ている学生がいても、応募までの負担が大きいことで離脱する場合があります。例えば、最初のエントリー段階から長文のESや複数の書類提出を求めていたり、説明会への参加が必須でありながら開催日程が限られていたりするケースです。

 

特に理系学生は、授業や実験、研究室の活動などで就職活動に使える時間が限られる場合もあります。また、応募前に仕事内容や勤務地などの基本的な情報が十分に確認できないことも、応募をためらう要因になり得ます。

 

説明会の日程や応募手続き、選考前に提供している情報などについて、学生側に過度な負担が生じていないかを見直すことが考えられます。ただし、必要な選考を省略することが目的ではありません。応募の段階に応じて、求める情報や手続きが適切かを確認することが重要です。

 

⑥ 応募が集まらない原因を分析できていない

応募が少ない場合、広告予算の増額や新しい採用サービスの導入を検討する企業もあります。しかし、課題が明確でないまま施策を追加しても、十分な成果につながらない可能性があります。

 

例えば、求人の閲覧数が少ない場合は学生との接点不足が考えられますが、閲覧数は多いのに応募が少ない場合は、募集内容や応募条件に課題があるかもしれません。

 

同様に、スカウトの開封率は高いものの返信率が低い場合と、説明会の参加者が選考に進まない場合では、確認すべき内容が異なります。求人の閲覧数、スカウトの返信率、説明会から応募への移行率など、各段階の数値を分けて確認することが重要です。

 

また、従来の慣習で続けている採用施策にも目を向ける必要があります。例えば、十分な採用成果が出ていない求人媒体やイベントに、前年踏襲で毎年数百万円を投じているケースです。

 

応募数だけでなく、採用成果や費用対効果まで振り返り、必要に応じて施策の中止・変更を迅速に判断することが重要です。こうした見直しには人事・採用担当者だけでなく、予算の決裁権を持つ役員や事業責任者なども関与することで、採用機会の損失を防ぐことにつながります。

 

まとめ

理系学生から応募が集まらない背景には、採用市場の競争だけでなく、アプローチ対象の絞り込みや学生との接点不足、自社の魅力の伝え方など、さまざまな要因が考えられます。

 

特に、学生は複数の企業を比較しているため、自社を知ってもらうだけでなく、他社との違いや働く魅力を具体的に伝えることも重要です。

 

今回紹介した6つのポイントを参考に、学生との接点から応募・選考までの流れを振り返り、自社の採用活動に合った改善策を検討してみてください。

 

■関連情報

【企業様向け】

・理系採用ダイレクトリクルーティング「リケイマッチ」

・採用広報や会社理解促進「採用動画制作」

・採用戦略設計や効果改善「採用コンサルティング」

 

各サービスの詳細や採用に関するご相談については、上記リンクよりご確認ください。

 

【求職者様向け】

・理系新卒向け逆求人サイト「リケイマッチ」

・理系既卒・第二新卒の求人サイト(β)も「リケイマッチ」

・理系就活の情報を発信「理系就活コンテンツ」

・就活情報をYouTubeやInstagramで発信中!